ブラックアジア - 注目のランダム・トピックス
◆旅の中で現金をどう隠すか(2)インドではここまでする ◆売春地帯で生きている女性を普通に撮った写真が心から好きだ ◆アメリカで最も退廃した売春地帯で生まれた音楽とは何か? ◆風俗嬢の女性に聞いた、少し変わった身体の男たちのこと
◆旧友に似た女性に誘われ、なぜ強いうずきを感じたのか? ◆パキスタンの貧しい男たちは誰を性的対象にしているのか ◆性病に敗北しつつある人類。危機があなたの目の前に来る ◆どんどん当たり前になる美容整形。あなたはどうするか?

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2018-04-13

ここでは生き残れない。世界で最も生存率の低い10都市は?

私たち日本人は清潔で安全な国に暮らしている。どこの都市も夜になっても歩けるし、強盗や殺人に怯えながら過ごす必要もない。

行政もしっかりしており、生ゴミが捨てられたままになっていることもない。交通機関も時間通り運行している。多くの日本人はこれが当たり前のように思っているのだが、世界は「当たり前」が通用しない国が多い。

国外の多くの都市は「あそこには行くな」と言われる危険地区があちこちに存在する。それは欧米先進国でも同じだ。ニューヨークでもパリでもロンドンでも「迂闊に入ってはいけない犯罪多発地帯」がある。

そこに入ると「脅され、盗まれ、レイプされ、殺されても仕方がない」と思われるような場所がある。

また都市全体が危険になって、「こんなところでは暮らせない」と言われる場所もある。

治安が著しく悪かったり、行政が麻痺していたり、インフラが破壊されていたり、医療が遅れていたり、教育が行き届いていなかったり、文化・環境が非近代的だったりすると、「ここでは暮らせない」ということになる。

世界的な分析機関である『エコノミスト・インテリジェンス・ユニット』は、そうした劣悪な都市をランク付けしたデータを出している。これをいくつかのメディアが取り上げているので、ここで紹介したい。「ここでは生き残れない」と言われる世界で最も生存率の低い10都市はどこだったのか?(鈴木傾城)






2018-02-25

世の中には「男」に怯える女性が存在するのは間違いない

性的で猥褻な話をしたり、セックスを想像させるような仕草や行動を露骨にする男がいる。

そうした男に対して「また馬鹿をやっている」と軽く受け流すことができる女性がいる一方で、激しい嫌悪を感じたり、不潔に思ったり、時には吐きそうなまでに気持ち悪く思ったりする女性がいる。

大声で話す男、巨漢、筋肉を誇示する男、乱暴な口ぶりの男に威圧感や恐怖を感じて、ふたりきりでいられないような女性もいる。

ひどくなると、相手が外見的にも何でもないごく普通の男でも、「男」と一緒にいるというだけで心臓の鼓動が激しくなり、気分が悪くなってしまう女性もいる。

不用意に近づかれるのも嫌で、触られるのも嫌で、ふたりきりになるのも嫌なのだ。男に対して心理的に大きな距離感があって、それをどうしても埋められない。男に恐怖を感じるのだから、セックスどころではない。

このような女性は、精神科では「男性恐怖症」と診断される。男を憎むとはまた違う。男の存在が「怖い」のだ。

あなたは、男性恐怖症の女性を見たことがあるだろうか。長い人生の中で一度は会うかもしれない。世の中には、男に怯える女性が一定数存在するのは間違いないからだ。(鈴木傾城)



 


2018-02-24

少女爆弾。ボコ・ハラムに拉致された少女が自爆していく

ナイジェリアのテロ組織「ボコ・ハラム」は2014年4月14日に少女270人を拉致したことで国際的に知られるようになった組織である。

2002年に設立されたこの組織は典型的なイスラム原理主義のテロ組織であり、そもそも組織名の「ボコ・ハラム」も「西洋の教育は邪悪」という意味で付けられている。

この組織が言う「正しい教育」というのはイスラム法に則った教育であり、男女平等や、女性の自由や、民主主義などは完全に間違った教育であるという立場を取っている。

だから女性を教育している女子学校は邪悪であり、それは襲撃されて潰される必要があって、さらに女子学校で間違った教育を受けていた女子生徒たちはイスラム法で「再教育」される必要があるとボコ・ハラムは考えた。

そこで起きたのが、2014年4月14日の少女270人拉致事件なのである。(ブラックアジア:ナイジェリアの少女270名拉致事件でボコ・ハラムが犯行声明

この「女子学校は邪悪」「女性に教育を与えるべきではない」という思想はタリバンも完全に同意見である。

だからタリバンが支配するアフガニスタン一帯や、パキスタンの一部地域では女性が教育を受けられないような社会風土になっている。(鈴木傾城)






2018-02-14

顔面を完全破壊するアシッド・アタックは日本でも広がる?

閲覧注意
私たちはインドやパキスタンで、女性たちがアシッド・アタックを受けていることを知っている。(酸攻撃。被害報道が女性をさらに危険に落とす地獄の悪循環

パキスタンのイスラム原理主義者は、イスラムの法を守らない女性や、自分の言うことを聞かない「生意気な女」には、アシッド・アタックでモノを分からせるという残虐な方法を取ってきた。

強酸で顔を焼かれた女性の顔は、もう二度と元に戻らない。

女性は、一生、顔面の損傷と、苦痛と、精神的なダメージに苦しみながら生きていかなければならない。だから、それは「見せしめ」として強い効果を得ることができる。

こうした犯罪は、インド圏だけでなく、イラン等の中東圏でも起きている。東南アジアではカンボジアでしばしば起きるので有名だ。

私、鈴木傾城がカンボジアに沈没していた2000年前後、タット・マリナ事件が起きていた。

私が「アシッド・アタック」という犯罪を知ったのは、これが最初だったので、大きな衝撃を受けたものだった。(バイオレンス。カンボジアに渦巻く暴力の裏に何があるのか






2018-01-30

平和や愛を説いている宗教が大量殺戮を生み出す皮肉な現実

アメリカの調査機関ピュー・リサーチ・センターは、2015年に世界人口における宗教人口の変動を予測した結果、今のままで推移すると、2100年にはイスラム教徒が最大勢力になると報告した。 

人口の35%はイスラム教徒になる。イスラム教徒と言えば、私たちは中東・北アフリカをイメージするが、世界最大のイスラム人口を抱えているのはインドネシアである。

今後はインドも巨大なイスラム人口を抱えることになるのが分かっている。アジアもまたイスラム人口で覆い尽くされていくことになる。

この予測は実は2008年頃にカトリック総本山のバチカンでも統計年鑑で示されていたことである。今後はキリスト教徒も全体数として増えるのだが、イスラム教徒の方が多産なので人口で完全に抜かれるのである。

この科学万能時代に宗教人口が増えるというのも興味深いが、どんなに科学が発達しても人々は神を捨てることはない。

私は無宗教を通り越して確信的な無神論者だが、私のような無神論者は全世界の人口から見ると2.2%でしかなく、完全に少数派(マイノリティー)である。

人類の70%がキリスト教・イスラム教・ヒンズー教・仏教のいずれかを信じている。(鈴木傾城)






2018-01-28

「自由はただではない」という言葉の裏には何があるのか?

ドナルド・トランプが大統領になって、アメリカの言動は荒々しさと暴力傾向を増している。しかし、アメリカはもともと「暴力的な国家」でもある。

アメリカ大陸に白人が上陸した時、この大陸はもちろん無人の大地ではなかった。そこにはネイティブ・インディアンたちが営々と長い文化と伝統を紡いで生きてきたのだ。

それを白人たちは苛烈な暴力で奪ってアメリカを「建国」した。暴力こそがアメリカの建国史なのだ。だから、アメリカは暴力で世界に君臨する傾向が今もある。

暴力と成功体験がリンクしている。

そのため、根本的なところで暴力的であることが悪いとは思っていない。アメリカは特に建国史から暴力にまみれており、暴力的な色彩が際立っている。

もちろん、暴力的であることが世界に支持されるとは今のアメリカは誰も思っていない。

そこで、アメリカが振る錦の御旗が「自由と正義」である。どこかの国を「悪」に仕立て上げて「悪を倒す」という名目で暴力を振るう。そして何を得るのか。「自由」である。(鈴木傾城)






2018-01-03

ISISが消えても暴力は沈静化せず次の暴力が世界を襲来する

2001年9月11日、アメリカで同時多発テロ事件が起きた。

その後、すぐにウサマ・ビンラディンがテロの首謀者と断定され、アメリカはアフガニスタンを攻撃、それ以来この国は「暴力の地」となった。

さらに、当時のブッシュ米大統領は2003年に大量破壊兵器を所持していると断定してサダム・フセインのイラクをも攻撃する。以来、この国も「暴力地帯」と化した。

中東イスラム諸国は以後、暴力に次ぐ暴力に揺れてきた。私たちがもはや中東地区の暴力に関心を失った後も、この地では暴力が吹き荒れていたのである。

この暴力の波は中東全域に向かっていき、イスラム世界では恒常的な暴力が社会に深く根ざしていった。

暴力は際限のないテロを生み出し、イラクに踏み込んでいったアメリカは泥沼に陥った。

厭戦ムードが高まり、やがてオバマ大統領が2009年からアメリカの新しい指導者となって、アメリカの戦争狂いは収まったかのように見えた。

しかし、この黒人大統領が何もしないまま8年の任期を終えると、今度は「何をするのか分からない大統領」が誕生し、イスラエルや中東で対立の芽をせっせと植え付けている。(鈴木傾城)






2017-12-18

私自身が「まだ」インドという国に投資したくない理由とは

中国は依然として世界にとって巨大市場なのだが、毎年7%を超えるような高度成長はすでに終わっており、今後は成長鈍化に苦しむことになる。

中国の成長が鈍化すれば、当然のことながら欧米の多国籍企業の成長もまた鈍化する。

そのため、欧米の多国籍企業は次の開拓地(フロンティア)を探し求めているのだが、注目されていたブラジルは政治不安と治安悪化で失速し、ロシアは欧米と敵対し、南アフリカとその背後に連なるアフリカは離陸しそうにない。

しかし、一国だけ「次のフロンティアになるのではないか」と期待され、見込まれている国がある。

それが、インドである。

インドは2014年から経済成長率が毎年のように7%を超えており、事実上の高度成長期であると考える人もいる。この広大な国が経済的に離陸したら、そのインパクトは中国に匹敵するものとなる。

何しろインドの人口は2017年現在、13億2400万人である。

あと5年から6年で中国の人口を追い抜く。中国の人口を抜くということは、要するにインド人が世界最大の人口を擁する国になるということだ。



 



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